女性にとって月経や更年期の症状、タイミングによっては妊娠出産などによる産前産後の症状などは多くの女性が経験する

症状です。これらの問題についてデリケートな部分が多く含まれるため相談しづらい問題もありますが、求められることは

上司や周りの社員の配慮です。ここ最近、昔に比べ、女性特有の問題について議論されていることもあり、相談しやすくなったとはいえデリケートな問題に対するプライバシーの配慮は当然必要になります。他の社員の配慮や理解を示さない職場環境では、女性は症状を隠しながら働き続けなければなりません。

場合によっては、マタハラやセクハラに該当するような言動、行動が起こってしまうかもしれません。

このような問題が起きないためにも、企業によっては女性特有の健康問題に関する研修を定期的に行うことが推奨されます。

研修でなくても、女性特有の症状についての知識などを社員へ周知していただき、理解していただくことが重要となります。

特に男性職員については研修などがあれば積極的に参加し、女性特有の健康問題をタブー視することなく理解を深めることで女性の健康問題に対する配慮への繋がりになっていきます。

また、女性の健康問題に関する相談窓口を開設しておくことも女性にとって安心要因になると思います。

会社で設定している休暇の工夫も有効になるかもしれません。

大抵の会社で生理休暇を設定していると思いますが、おそらくほとんど利用されていないのではないでしょうか。

制度自体を知らない場合もありますので、研修や周知させるときに、休暇の存在を知って頂いてはいかがでしょうか。

また生理休暇という名前自体を変更したりして、生理以外の問題、例えばがん検診や不妊治療など健康問題にも利用できる

柔軟な休暇制度を設けるのも有効であると思います。

職種や業種にもよりますが、柔軟な働き方の考え方を参考に、リモートワークやフレックスタイム制の導入などは

通院時間や休養を取りやすくでき、仕事との両立の仕組みを整えることになります。

育児休業(休暇）や介護休業(休暇)なども同じですが社員が休業した場合、業務を肩代わりする社員がいることになります。

いくら配慮しても、業務量が増えれば不満がでるのは当然です。会社としては、その肩代わりしている間（日）の

業務に別途手当を支給することで、不満について少しは解消されるかもしれません。

当然ですが、いきなり全てをできるわけはありませんので、少しずつ進めていくことが重要です。女性にとっての健康問題は

その女性にとって常に存在している問題でありますので、取り組みが遅々として進まなければ、女性はずっと我慢しながら

働かなければなりません。その結果、集中力の低下など業務効率の低下で業績悪化を招く可能性があります。また最悪の場合

退職という選択を取ってしまうかもしれません。

女性特有の問題を個人の問題にしないで、職場全体で支援する体制を整えることができれば、全体の生産性向上や

働きやすさの向上につながっていくと思われます。